認定NPOのモデルに（山陽新聞2001年12月30日掲載記事）

　子供や障害者へのテニスの普及・指導にボランティアで取り組む。日本テニスウエルネス協会（東京）は昨年十二月、税制優遇の対象となる認定NPO（民間非営利団体）法人の全国第一号になった。「NPOとしての活動促進のためには、優遇税制はぜひ必要。他の団体のモデルとなるよう頑張りたい」と話す。
　認定NPO法人は個人の寄付が所得控除されるなどメリットがある一方、複数の自治体での活動など要件が厳しく、各地の団体から緩和を求める声も上がった。「申請段階での査定は厳しかった。サラリーマンらが寄付しやすいような制度は必要だが、NPO側も自立に向けた努力が必要」操山高を経て東京大卒。昨年二月定年退職するまで製薬会社で研究員を務めた。その傍ら、八○年に日本人で初めて米国プロテニス協会のライセンスを取得。ジュニア育成を図るとともに、車いすテニスの昔及に取り組んできた。
「コートで相手に挑む精神で、認定NPO法人としての道を切り開いていきたい。岡山でもテニスのすそ野拡大に貢献できれば」